FAQ：よくあるご質問

正社員は会社の利益に通じるあらゆる仕事を自ら考え、提案することで能力を発揮します。
派遣社員はあらかじめ決められた範囲での仕事で能力を発揮します。
ですから、正社員は会社を通じて、自らチャンスを切り開くか、会社からチャンスを与えられることで、自分の可能性をもっと広げることができます。
対して、派遣社員は専門分野に特化し、その業務を遂行することを期待されていますので、その分野において、もっと深く掘り下げることができます。
よって、専門分野のプロになることができます。

どちらが向いているかは、キャリアカウンセリングを通じてじっくり話し合いましょう。
さらに詳しく知りたい方は選べるワークスタイルを参照ください。

クリエイター・エンジニアのキャリアパスは多様化、複雑化しています。
ここでのキャリアパスはあくまでもモデルです。キャリアデザインに正解はありませんので、GTDのキャリアカウンセラーとともに自分だけのキャリアマップを構築しましょう。

特にWebクリエイターのキャリアパスは複雑になりがちですので、以下のパターンにわけました。

• デザインのプロクリエイター
• ディレクションのプロクリエイター
• Flash専門のプロクリエイター
• プランニング、企画専門プロクリエイター
• Web系エンジニア

ただいま準備中です。
今しばらくお待ちください。

	ＧＴＤよりお仕事のご紹介をご希望の皆様はまずＧＴＤのWEBサイトよりオンラインエントリーください。後程、弊社担当よりご来社の面談日時のご連絡をさせていただきます。
	ご来社の際、皆様のご希望のお仕事内容や待遇、希望勤務地などお聞かせください。また作品を拝見させていただき、スキルレベルを確認させていただきます。
	ご来社いただき面談終了後、本登録が完了です。
	ＧＴＤのコーディネーターがあなたにあったお仕事をご紹介します。勤務地・終業時間・期間・業務内容・お給与などを詳しくお伝えをいたします。
	ご紹介したお仕事について、営業担当者と共に先方に向かい勤務条件・業務内容などを確認いたします。
	ＧＴＤが初めてのお仕事という方には、派遣パートナーとしての心構えや派遣システムの説明（給与・有給・社会保険等）を行います。
	就業先にて、お仕事を開始していただきます。勤務初日はＧＴＤの担当者が同行をいたしますので、初出勤について何ら心配はございません。

Yahooアドレスをご使用の方は、まれにメールが届かない場合がございます。お手数ですがこちらの手順にならって、フォルダを管理いただくか、他のメールアドレスをご記入お願いいたします。

セミナー形式で開催しております「登録説明会」に関しましては毎週火曜日、木曜日は19:30より、土曜日に関しましては11:00より所要1時間程度で行っております。

登録説明会へのご参加が難しい場合は、「個別登録会」を随時行っております。

ＧＴＤでは登録説明会へのご参加が難しい皆様へは随時、個別での登録会を実施いたしております。夜19:00以降も随時行っておりますので、お仕事帰りにお気軽にご来社ください（要予約）

本登録時に皆様のスキル、希望の業務内容、勤務地等をヒアリングさせていただきますが、ご希望に合致する求人案件により、即ご紹介できない場合もございますため、ご了承いただければと思います。

 

ＧＴＤでは随時、社員採用も行っております。応募条件等に関して、詳しくは本登録のご来社時に担当コーディネーターへご相談ください。

登録ではなく「就・転職相談」形式でもお話を承っております。コーディネーターが親身にご対応をさせていただいておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。

今すぐご就業が難しい方でも登録はいつでも受付いたしております。ご都合の良い日時を事前にお知らせください。

ポートフォリオの準備に関してご不明な点等がございましたら、担当コーディネーターへ遠慮なくご相談ください。丁寧にアドバイスさせていただきます。

ＧＴＤへ本登録をご希望の方は事前に履歴書は必要になります。

ご紹介したお仕事について、営業担当者と共に先方に向かい勤務条件・業務内容を確認する際は履歴書は不要です。

派遣社員でも、以下の１．と２．両方の条件を満たせば、強制的に健康保険や厚生年金に加入することになります。ただし、１．の条件からはずれてしまう「日々又は２ヶ月以内の期間を定めて雇用される者」の場合でも、一定の要件を満たすと、特例で健康保険は加入できる制度があります。詳細は社会保険事務所にお尋ねください。
1）雇用契約期間が2ヵ月を超える場合 　いわゆる"短期"と言われる場合でも、「2ヶ月を超える期間で契約する場合は契約開始日から」や「最初の契約が2ヶ月以下でも、その契約が更新されてトータル２ヶ月超えるような場合には更新された日から（契約期間等により例外あり）」。
2）1カ月の労働日数と1日または1週間の労働時間が派遣元の通常労働者の4分の3以上 　例えば、通常の労働者の１ヶ月の労働日数が20日、1日8時間、1週間40時間とすると、1ヶ月15日以上、かつ1日6時間以上又は1週間30時間以上が条件です。

社会保険は、「加入条件に該当すれば加入する」ものなので、自らの希望で加入の有無を決めることはできません。

入社後に健康保険の加入先が切り替わりますが、新しい健康保険への加入手続きは会社側が行ってくれます。ただし、国民健康保険の脱退（資格喪失）の手続きは自分で行う必要があります。新しい健康保険加入後に市町村の役所・役場で手続きをしましょう。

規定就業時間内に健康診断を受診される場合は、休憩時間内となります。また備考欄に「健診の為外 出」と記載してください。

まず常駐先（就業先）企業に連絡を入れてください。その後、GTDの営業担当者にご連絡ください。

時給制が多い派遣の給与は、実際に働いた時間（日給の場合は日数）で支払われることが基本。そのため、休んだ時間（日）の給与は支払われません。ただし、一定の条件を満たせば有給休暇が付与され、病気での欠勤を有給扱いにできます。
また、なんらかの理由で遅刻、早退をした場合もその分の給与は支払われません。電車が遅れたなど不可抗力による遅刻であっても同様です。

現在就業中の方や就業前の準備等でお仕事の開始日を調整をしたい方は、担当コーディネーターへ遠慮なくご相談ください。

勤務初日はＧＴＤの担当者が同行を致しますので、初出勤についても心配いただく必要はございません。どうぞご安心ください。

当社では就業後も担当コーディネーターの他にスタッフコンシェルジェが在籍しており、いつでもあなたをしっかりとフォローできる体制をとっております。

就業先で発生したトラブルやお仕事内容で悩んでいる等ございましたら、遠慮なくご相談ください。

派遣社員や特定派遣社員にてご就業の方へ、ご契約期間の終了1ヶ月前に今後の契約延長等のご希望を担当営業よりお伺いいたします。契約期間が終了する際に派遣先から延長のリクエストがあれば継続してご勤務いただきます。又は、次のお仕事をご紹介させていただきます。

派遣社員で就業されている方はご希望に応じて「紹介予定派遣」への切り替えも可能です。ご契約期間の終了1ヶ月前までに担当営業へご相談ください、派遣先から「紹介予定派遣」への切り替え希望があれば契約内容を変更して、継続就業ができます。又は、次の「紹介予定派遣」でのお仕事をご紹介させていただきます。

そもそも派遣の給与は、滞りなく業務がこなせるレベルを基準に設定されているので、業務がひと通りできるようになったからといって、すぐに時給アップを望むのは早計といえます。
時給が上がる主なケースは、一つの派遣先で長期間働き、求める水準以上の仕事をしてくれていると派遣先が認めてくれた場合。このケースに該当すると考えられる場合は、ＧＴＤに相談して下さい。また、時給が上がった派遣パートナーの中には、派遣先企業のほうから時給アップの交渉をしてくれたといううれしいケースもあります。いずれにせよ、派遣先企業に仕事ぶりを評価してもらえることが大切。日々スキルアップを心がけて、給与アップにつなげましょう。
給与アップを叶えるもう一つの方法は、契約期間満了の後、難易度の高い仕事に変わることです。仕事を通してスキルを身につけたので、それを生かして専門性の高い仕事に就きたいとＧＴＤに希望を伝えて下さい。

「6カ月以上継続して働き（ＧＴＤでの勤務）、その間で全労働日の8割以上出勤している」
この条件をクリアしていればＧＴＤでは勤務開始から半年後に10日間、それ以降は、毎年10月1日を起算日とし勤続年数により有給日数が加算されます。ただし、１週間の所定労働時間が３０時間未満、かつ１週間の所定労働日数が４日以下の短時間等で働く方の場合には、比例付与といって、働く日数に比例した有給休暇日数が付与されます。（詳しい仕組みは、労働基準監督署でお尋ねください。）ＧＴＤとの雇用契約であれば、途中で派遣先が変わったとしても同様に有給休暇を取得できます。有給の取得申請方法は有給申請書を取得希望日の3日前までにＧＴＤにＦＡＸを送信して下さい。
また、有給休暇をとる時は、事前に派遣先担当者に承認をいただいて下さい。

住所、お名前、電話番号、銀行口座など登録をした際の情報が変更した場合には、速やかにGTD管理
課にご連絡ください。

産休については労働基準法65条に、「使用者は6週間以内（多胎妊娠の場合は14週間）に出産する予定の女性が休業を請求した場合にはそのものを就業させてはならない」「使用者は産後8週間を経過しない女性を就業させてはならない。ただし、産後6週間を経過した女性が請求した場合に医師が支障がないと認めた業務につかせることはよい」と定められています。ＧＴＤでは休業中を無給としております。
なお、出産のために仕事を離れる前にＧＴＤで健康保険に1年以上（前会社での健康保険の加入期間との間に１日も空白期間が無ければ、その加入期間と通算できる）加入していた場合、退職した翌日から6ヵ月以内に出産すると出産育児一時金がもらえます。加入期間が1年に満たない場合でも、派遣会社での加入期間が2カ月以上あれば、任意継続することによって出産育児一時金を受け取ることができるので、ＧＴＤに相談して下さい。育児休暇は、「労働者が原則としてその１歳に満たない子を養育するためにする休業」と定義され、期間雇用者については、次の2つの要件を満たした場合に適用となります。

1：同一の事業主に引き続き雇用された期間が1年以上であること
2：子が1歳に達する日を超えて引き続き雇用されることが見込まれること（子が1歳に達する日から1年を経過する日までに労働契約期間が満了し、更新されないことが明らかである者を除く）

仕事が原因の病気やケガは業務災害です。派遣パートナーも労災保険の対象となるので、仕事場でケガをした場合はすぐにＧＴＤに連絡して下さい。申請手続きを致します。
なお、通勤途中にケガをした場合も通勤災害として申請手続き（ただし、業務災害の補償と若干内容が異なる）を致します。ただし、通勤往復経路を逸脱したり中断した場合は、その間はもちろんその後の往復も一部例外はありますが、原則として通勤災害とは認められません。

ＧＴＤでは皆様の目的やご都合にあわせて個別での相談会、研修を随時開催しています。
業界に精通いたしました専門のキャリアカウンセラーが、マンツーマンでご対応をさせていただきますの で、ぜひお気軽にご相談ください。

「毎月継続して給与が発生し、かつ12月末日までの契約がある場合」など一定の条件を満たしていればＧＴＤで年末調整を受けることができるので、基本的に確定申告は不要。複数の派遣会社の派遣スタッフとして働いたという場合も、前の派遣会社から源泉徴収票をもらい、現在の派遣元であるＧＴＤに提出すればOKです。（ただし、年間10万円以上の医療費を支払ったり、その年にローンで住宅を購入した場合は、確定申告をすることによって税金が返ってくることがあります）
12月末日までの契約がないなど、年末調整を受けることができなかった場合は、自分で確定申告をしましょう。用意するものは、その年の源泉徴収票。複数の派遣会社で仕事をした場合は、それぞれの会社から源泉徴収票を受け取る必要があります。なお、確定申告の仕方については、国税庁のタックスアンサーに詳しく記されているので参考にしてください。

派遣パートナーの業務は、ＧＴＤと結ぶ派遣契約書に記載することになっています。例えば、受付で派遣されたのに、営業の仕事をやらされたりしたら、明らかに契約違反です。とはいえ、手が空いているならばちょっと別の仕事を頼みたいと言われることは、仕事上ありがちです。
契約だからと一つひとつに目くじらを立てず臨機応変に対応したいところですが、他の仕事を頼まれたことで本業ができなくなったり残業が増えるなど、あまりにもひどい場合はＧＴＤに相談して下さい。

職場の人たちとの人間関係がギクシャクしている、聞いていた仕事内容と違う仕事を頼まれるなど、派遣先でいやなことがあったり、おかしいなと思うことがあったら、まずはＧＴＤの担当営業もしくはコーディネーターに相談して下さい。相談は、どんな些細なことでもOK。

退職日の1～2カ月前がよいですが、契約期間との調整が必要です。 民法では、従業員は退職の意思を示してから14日を経過したら、自由に退職してもいいとされています。しかし、これは期限が定められていない雇用形態の場合です。
契約期間が決まっている派遣社員は原則、現在の契約期間の終了時でないと、やむを得ない理由がない限り、退職できないことになっています。そのため、転職先へ伝える希望入社日は、契約終了時以降となるように調整する必要があります。 退職を申し出るタイミングは、契約期間終了の1カ月前に派遣元会社から契約更新の確認が入った時でもよいですし、それよりも早めでも構わないでしょう。
もし、契約期間の終了前に退職を希望する場合は、派遣元会社の就業規則を確認した上で、派遣元の担当者に相談しましょう。

必ず両方に連絡をしてください。
契約を結んだ派遣元の会社は、あなたが辞めることを派遣先に連絡をしなければならないですし、派遣先ではあなたが担当していた業務の後任者が必要となるからです。伝える順序としては、派遣元の担当者→派遣先の上司→派遣先の同僚、がよいでしょう。

退職後、1日も空かずに新しい会社に入って働く場合、前職とのブランクが生じませんので、労働者は雇用保険被保険者証と年金手帳を転職先の該当部署に提出するだけです。
一方、再就職が先になり、ブランクが生じる場合には、退職前の会社で健康保険の任意継続の手続きを行うか、家族の健康保険の被扶養者になるか、国民健康保険に加入する必要があります。年金については、あなたが会社員の配偶者（夫または妻）の健康保険上の被扶養者（第3号被保険者）にあたる場合は、配偶者の勤務する会社で第3号被保険者の手続きを依頼してください。それ以外は、自分で市区町村役場に行って国民年金に加入する手続きをしてください。

失業給付を受けるためには次の要件をすべて満たしていることが必要です。

1） 離職の日以前2年間に、「雇用保険の被保険者期間（賃金支払基礎日数11日以上の月）が通算12カ月以上あること」と定められています。ただし、雇用契約期間の途中で離職することになり、その理由が、自己都合によるものではなく、倒産や解雇などの場合には、離職前１年間に被保険者期間が６ヶ月あれば受給できます。

2）「失業」の状態にあること。失業の状態とは、「積極的に就職しようとする気持ち」と「いつでも就職できる能力（環境・健康状態）」があり、「積極的に就職活動を行っているにもかかわらず就職できない状態」にあることをいいます。
こうした要件を満たしていれば失業給付を受けることができます。なお、契約期間満了によって仕事を離れた場合は、契約満了から１ヶ月はＧＴＤが次の派遣先を探す期間となり、それを過ぎた時点で、期間満了による退職の手続きをＧＴＤがハローワークで行います。その後、自分で住所地のハローワークに出向き、必要な手続きをすれば、3ヶ月の給付制限期間がなく、すぐに失業給付を受け取ることができます。しかし、雇用契約期間の途中で自己都合などで退職した場合には、3ヶ月の給付制限期間がありますので、失業給付の受給は3ヶ月程度先になるでしょう。

退職にあたっては、勤務先の会社が社会保険の資格喪失の手続きをしてくれます。指示に従って、必要な書類の作成や健康保険証の返却をしてください。手続き終了後に会社からもらう書類は以下のとおりです。

【雇用保険の失業給付を希望する人】
1．雇用保険被保険者離職票-1
2．雇用保険被保険者離職票-2
3．雇用保険被保険者資格喪失確認通知書
4．雇用保険被保険者証
5．年金手帳（基礎年金番号通知書）
6．厚生年金基金証書など（会社が基金などに加入している場合）

また、失業給付を希望しない場合は、1.2.の書類は受け取る必要がありません。4.5.6については、会社で保管せずに、入社直後の手続き終了時に、会社からすでに手渡されている場合もあります。

なお、雇用保険被保険者証や年金手帳をもし紛失していれば、ただちに再発行の手続きが必要です。雇用保険の被保険者証は公共職業安定所、年金手帳は社会保険事務所（勤務先の管轄）に必要書類などを問い合わせてみましょう。

一定の条件のもとで加入することが可能です。被保険者だった期間が2カ月以上ある場合、退職後、被保険者でなくなった日から20日以内に手続きをすれば、2年間は継続できます。 これは任意継続被保険者制度と呼ばれ、任意継続被保険者になると、健康保険から療養の給付、出産育児一時金、埋葬料などといった保険給付が受けられます。ただし、一般被保険者とは異なり、任意継続被保険者となれる期間は、2年間に限られているので注意が必要です。

退職理由によって、一般受給資格者（定年退職者、自己都合退職者など）と、特定受給資格者（会社の倒産、解雇などにより再就職の準備をする時間的余裕がなく離職した人）の2つのタイプに分けられます。一般受給資格者は、勤続年数によって給付日数が決められ、退職理由に正当性がない限り3カ月の給付制限があります。特定受給資格者は給付制限がなく、年齢と勤続年数によって所定給付日数が決定されます。

仕事が原因の病気やケガは業務災害です。派遣パートナーも労災保険の対象となるので、仕事場で
ケガをした場合はすぐにＧＴＤに連絡して下さい。申請手続きを致します。
なお、通勤途中にケガをした場合も通勤災害として申請手続き（ただし、業務災害の補償と若干内容が異なる）を致します。ただし、通勤往復経路を逸脱したり中断した場合は、その間はもちろんその後の往復も一部例外はありますが、原則として通勤災害とは認められません。